信じるか信じないかはあなた次第
- 【アメリカの3S計画しかり】日本の10年後を漫画にしてみた(マンガで分かる)
- 【世界時価総額】平成の30年間でどれだけ日本が落ちぶれたか一発でわかる企業ランキング。
- 2100年には日本人が“絶滅危惧種”に！？ 人口減少国ニッポンの未来〈dot.〉
【アメリカの3S計画しかり】日本の10年後を漫画にしてみた(マンガで分かる)
【世界時価総額】平成の30年間でどれだけ日本が落ちぶれたか一発でわかる企業ランキング。
日本は完全にオワコン化していたただやはりそれだけのチャンスが（世の中に）あった中で、そのチャンスを日本は掴めなかったという解釈をするのが正しい気がします。
— ASO/質問箱の社長 (@t_asof)失われた20年という言葉があります。
これは、日本経済が1990年代のバブル崩壊から20年以上経済成長率が5%以下だった異常事態を指します。
しかし、日本は平成の30年間一向に成長することはなく、ついに失われた30年が現実のものとなってしまいました。
アベノミスクで日本は息を吹き返し、過去最高の好景気に突入したと言えど、2017年の経済成長率はたったの1.7%となっており、アメリカの2.3%には遠く及ばない。
30年前、日本は山手線沿いの地価だけでアメリカ全土が買えると言われていたほど景気が良く、世界時価総額ランキングでもTOP5を日本企業が独占していました。
1位. NTT
2位. 日本興業銀行(現みずほ銀行)
3位. 住友銀行(現三井住友銀行)
4位. 富士銀行(現みずほ銀行)
5位. 第一勧業銀行(現みずほ銀行)
しかし、平成の終わりである平成30年の現代では、TOP5どころか日本企業はTOP50にトヨタ1社のみランクイン(35位)という散々たる結果に納まっているのです。
ランキングを眺めると、当時から現在までTOP50にランクインが多いのはアメリカ企業で、しかもアップルやアマゾンなどの新興企業も多く、きちんとイノベーションが起こっていることが分かる。
中国もここ最近の高経済成長で頭角を現してはいるものの、バブル崩壊、日本より深刻な来たる少子高齢化によってランキングから淘汰されるでしょう。
2100年には日本人が“絶滅危惧種”に！？ 人口減少国ニッポンの未来〈dot.〉
最新刊『世界100年カレンダー』（朝日新書）で、「人口を追えば、未来は見えてくる」と説くジャーナリスト・河合雅司さんは、「このままいけば、2100年に日本人は“絶滅危惧種”となる」と看破する。そんな日本のリアルな現在地について本書より紹介する。
人口減少の現在地
21世紀とは、これまでその数を増やし続けてきた人類が、ついに長い長い“絶滅の道”を歩み始める分かれ道の世紀となる。人々はどこで分かれ道を選び、どんな道を進みゆこうとしているのだろうか。各国の変貌ぶりを「世界カレンダー」として読み解いていこう。
「世界カレンダー」の編纂は、地球儀をぐるりと回しながら各国の未来図を覗くという極めて難作業となるのだが、出発地は日本にしようと思う。
遠大な未来絵巻を追いかけるには、自らの足元をいま一度、見つめ直しておくことが大切だと考えるからである。そのほうが、世界全体の理解がより進むはずだ。
世界における日本の位置づけを一言で説明しようとするならば、やはり「世界第3位の経済大国」というフレーズを思い浮かべる人が多いのではないだろうか。あるいは、「アジア唯一の主要国（G7）参加国」という言い方もポピュラーかもしれない。だが、「人口」という視点で日本を捉えると、経済大国とか先進国とかとは、少し違う姿が浮かび上がってくる。
まずは、日本の現在地を確認しておこう。日本は少子高齢化が進み、人口減少社会にあることはいまや小中学生でも知っている常識である。だが、人口減少がどれぐらい進んだかは意外と知られていない。
総務省の国勢調査の速報値によれば、外国人を含む2020年10月1日現在の総人口は、1億2622万6568人である。国勢調査における日本の総人口のピークは2010年調査の1億2805万7352人なので、この10年間で183万784人減ったことになる。日本人人口に限ると、ピークは2005年調査の約1億2573万人となる。2020年は1億2367万人なので、この15年間で206万人ほど減った計算だ。
人口減少社会に突入したとはいえ、まだそれほど大きく減ったわけではない。激減するのはこれからなのである。そうした意味では、微減にとどまっている2020年というのは、「過去最高水準の人口規模」を誇る段階にあると言って差し支えない。
■日本人は“絶滅危惧種” では、そんな史上最高規模の人数を誇る日本は、世界人口においてどの程度のシェアを占めているのだろうか。
現在の日本は世界第11位の人口大国であり、かなりのシェアを占めているようにも思えるのだが、計算してみるとそうでもない。国連の「世界人口推計」によると2020年の世界の総人口は77億9479万9000人であり、日本の総人口は世界の中ではわずか1.62％を占めるにとどまる。地球規模で捉えると、日本人は“希少種”に分類されるほどに少ないのだ。
1950年には、日本の人口は世界第5位にあったが、それでも当時の世界人口の3.32％を占めるに過ぎなかった。第二次世界大戦後、日本人がメジャーな存在であったことは一度もないのである。経済が人口規模の影響を受けやすいことを考えれば、こんな少人数で世界第3位の経済大国を維持していることに対し、日本人はもっと胸を張ってもいいのかもしれない。
ところで、1950年からの70年間で日本人のシェアが縮小した理由は、総人口が減ったからではなく、他国が日本をはるかに上回る勢いで人口を増やしたからであるが、ここから先は事情が変わる。
社人研の『日本の将来推計人口』（2017年）によれば、2040年の日本の総人口は1億1091万9000人、2053年には9924万人となって1億人を下回る。2063年には9000万人も割り込んで8999万4000人となり、現在と比べて3割ほど少ない規模となる。 その後も下落を続け、2080年には7429万9000人、2100年は5971万8000人となって現在の半分以下となる。2115年には5055万5000人まで落ち込む。
これまでのように他国の増加スピードに追い付かず相対的にシェアが縮んでいくのではなく、多くの国が人口を増やすのに、自ら「絶滅の歩み」を加速させる時期に入るということだ。
こうなると世界人口における日本人のシェアは年を追うごとに縮小し、おのずと存在感を失っていく。2100年の世界シェアはわずか0.55％に沈む。この頃になると、もはや“希少種”ではなく“絶滅危惧種”と表現したほうがピタリと来るようになることだろう。
国連は、日本の人口規模ランキングについて2050年に世界17位、2100年には36位にまで下降すると予測している。国連の推計では2050年は1億580万4000人となっており、社人研の推計値1億192万3000人とほぼ同じだ。しかしながら、2100年は社人研よりも1524万1000人も多い、7495万9000人になると見積もっている。
これは、国連が2100年の日本の合計特殊出生率を「1.67」とかなり高めに設定して計算していることが理由だが、出産期にある女性人口が激減することなどを考えると国連の推計はかなり甘いと言えよう。2100年にはもっとランキングを下げそうである。
いずれにせよ21世紀の日本は「人口大国」の地位を失い、「人口小国」へと転落することは間違いない。
