信じるか信じないかはあなた次第
世界的な人気を誇る韓国のボーイズグループ｢BTS｣のリーダー・アールエム（RM）が度々反日と疑われる行動を犯した。
- 【ガチのタブー】BTSの闇について漫画にしてみた(マンガで分かる)
- BTSのリーダーRNの反日行為で反日確定・原爆を示すMVやブルゾン／反日家尹東柱を尊敬
- BTSジミンの原爆Tシャツは本人が謝罪してない？真相は？
- BTSジミンの原爆Tシャツは本人が謝罪してない？
- プライバシー・シールドの代替策でも原則合意
【ガチのタブー】BTSの闇について漫画にしてみた(マンガで分かる)
BTSのリーダーRNの反日行為で反日確定・原爆を示すMVやブルゾン／反日家尹東柱を尊敬
世界的な人気を誇る韓国のボーイズグループ｢BTS｣のリーダー・アールエム（RM）が度々反日と疑われる行動を犯した。歴史を忘れた民族には未来はありませんデビュー間もなくの２０１３年８月１５日、ＢＴＳの公式Twitterを通してリーダー・RNは「今日は光復節。歴史を忘れた民族には未来はありません」と、つぶやいている。「歴史を忘れた民族」とは、韓国が日本を批判する決まり文句だ。原爆ブルゾンを着用2018年11月、以前コンサート公演（2015年）で流れた映像でRMが「長崎で原爆が落とされた直後のキノコ雲」の写真たプリントされた原爆ブルゾンを着てる写真や動画が拡散され、日本では大炎上に発展した。原爆ブルゾンは韓国のアパレルブランド「ANTIMATTER（アンチマター）」が販売。
BTSジミンの原爆Tシャツは本人が謝罪してない？真相は？
BTSジミンの原爆Tシャツは本人が謝罪してない？
原爆Tシャツ問題の振り返り
当時2018年11月9日、人気音楽番組のMステことミュージックステーションにBTSが出演予定だったのですが、急遽キャンセルになりました。
その理由はBTSのメンバーであるジミンが原爆Tシャツを着ていたからでした。
実際にジミンが着ていた原爆Tシャツの画像がありました。
このTシャツには、原爆を投下した直後の様子がプリントされており、オリジナルのものではなく、韓国の「JLカンパニー」という会社から販売されていたものになります。
ジミンは2017年のワールドツアーの際にこのTシャツを着ていたようです。
ワールドツアーの後も何度か着用していたと言われ、ジミンがこのTシャツをなぜ着ていたのか、ジミン本人が何も語っていないため真相は不明のままです。
2018年に韓国でも日本でもこのTシャツが「非常識だ」と批判を受けています。
ジミンは謝罪している？
ミュージックステーションの出演中止が11月9日で、その4日後の13日にBTSの事務所Big Hit Entertainment（現HYBE）が原爆Tシャツに対して謝罪の声明を発表しています。
ジミン本人は謝罪したのかというところですが、結論として謝罪はなかったと言われています。
この謝罪について11月13日に開催された東京ドームのコンサートでの話が話題になりました。
そのコンサートの様子を2018年11月18日放送の「アッコにおまかせ！」で取り上げられ、ジミンは泣き顔で「日本の皆さんだけでなく、全世界の多くの皆さんが驚かれ、ご心配されたと思います。本当にごめんなさい、日本の皆さん」とコメントしていたとテロップで表示されました。
ところが一部では、「本当にごめんなさい、日本の皆さん」という言葉があったことを疑問視する声があがりました。
ライブに行っていたファンのコメントでは「ライブに行ってたのですが謝罪はしてません。みなさん心配されたと思いますと言ってただけです」「BTS東京ドームコンサート初日の謝罪で『本当にごめんなさい 日本の皆さん』を聞いたファンは居ないみたいなのですが、いつ誰が何処で言った言葉なのですか？」といった投稿が複数見られました。
「心配をかけた」と言っただけで結果的には謝罪がなかったというのが結論で、その結果納得のいかないファンも多く、ファンをやめてしまった方もいると言われています。
米大統領、憎悪犯罪法に署名 アジア系への暴力増で
バイデン氏は憎悪犯罪対策法案を提出した議員らに囲まれて署名した=ロイター 【ワシントン=芦塚智子】バイデン米大統領は20日、人種差別や偏見に基づくヘイトクライム（憎悪犯罪）への対策強化を定めた「新型コロナウイルス憎悪犯罪法案」に署名し、同法が成立した。新型コロナウイルスの感染拡大に伴って急増したアジア系住民への暴力行為や嫌がらせの防止を目指す。
バイデン氏は署名を前に、憎悪犯罪は警察当局の予算や訓練の不足に加え、言葉や文化の壁が原因で過少報告されていると指摘。同法の成立がこうした問題の改善につながるとの期待を示した。「沈黙は共犯だ。声を上げ、行動しなくてはならない」とも述べ、差別や偏見に立ち向かうよう呼び掛けた。
同法は、司法省に犯罪がヘイトクライムに該当するかどうかの検証作業を迅速に進めるための担当官を置き、州や自治体の警察当局による憎悪犯罪対策を支援することを定めている。オンラインで多様な言語による憎悪犯罪の報告ができるシステムの構築や、啓発活動の拡大といった対策を促進する。
同法案は上下両院が共和党議員も含めた圧倒的多数の賛成で可決していた。
米国産LNGのEUへの供給大幅増に合意、米国とのデータ移転の新枠組みも原則合意
欧州委員会は3月25日、2030年までの米国からの液化天然ガス（LNG）の大幅な追加供給で合意したとの声明を発表（プレスリリース
）した。今回の発表によると、2022年に150億立方メートル分のLNGを、その後は2030年まで少なくとも年間500億立方メートル分を、米国はEUに追加供給するとしている。
EUは、ロシアによるウクライナ侵攻を機に、2030年までにロシア産エネルギーへの依存からの脱却を目指しており（2022年3月14日記事参照）、今回の発表は、米国がEUの脱ロシア産エネルギーの早期実現を支援するとともに、ロシアへの圧力を強化する狙いがあるとみられる。欧州委は、3月8日に概要を発表したロシア産エネルギーからの脱却計画「リパワーEU」（2022年3月11日記事参照）において、EUの天然ガス輸入の45％がロシア産として、供給元の多角化が急務と指摘。年間1,550億立方メートルほどのロシア産天然ガスの代替供給元の確保を急いでいる。今回の合意により、EUのロシア産天然ガスに対する需要の約3分の1を米国産LNGに置き換える見通しが立ったことになる。
また、EUと米国は、EUの天然ガス需要そのものを減らす必要があるとしており、再生可能エネルギーへの移行に向けて協働を進めるとした。欧州委は、2030年の温室効果ガス削減目標に向けた政策パッケージ「Fit for 55」（2021年7月15日記事参照）の完全な実施が実現できれば、2030年までに天然ガスのEU域内消費量の3割に相当する1,000億立方メートル程度を削減できると試算している。EUと米国は今後、EUの当面のエネルギー需要への対応や、再生可能エネルギーへの移行に向けたタスクフォースを共同で立ち上げる予定だ。
なお、パイプライン経由で輸入しているロシア産天然ガスの一部を、米国産LNGに切り替えることから、欧州委はLNGの貯蔵などの輸入拡大に必要なインフラ整備を加盟国に働きかけるとみられる。一方で、化石燃料であるLNGへの新たな投資と再生可能エネルギーへの移行との整合性については、天然ガスのインフラは将来的にはクリーン水素に転用が可能と述べるにとどめた。
プライバシー・シールドの代替策でも原則合意
両政府は同日、EUと米国間の個人データの移転に関する新たな枠組みとなる「環大西洋データ・プライバシー枠組み」にも原則合意したと発表した（プレスリリース
（吉沼啓介）
（EU、ロシア、米国）
ビジネス短信 5cbbfbcda41c1201
