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【クライメートゲート事件】TVでは報道されない地球温暖化の真実と嘘が暴露された事件を漫画にしてみた(マンガで分かる)@アシタノワダイ

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信じるか信じないかはあなた次第

 

 

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【クライメートゲート事件】TVでは報道されない地球温暖化の真実と嘘が暴露された事件を漫画にしてみた(マンガで分かる)@アシタノワダイ

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地球は温暖化していない ― 正しい科学と政治に向けて ―

講師名 中央大学 名誉教授 深井 有 (ふかい ゆう)氏
受講日 平成29年8月19日
場 所 生涯学習センター
参加者 合 計 118名
受 講 者 数 74名
当日のみ受講者 44名
講師プロフィール
1958年 東京大学物理学科(地球物理学専攻)卒業、
理学博士 中央大学物理学科に勤務
2005年 定年退職し名誉教授
現在は東京大学生産技術研究所客員研究員。 専門は金属-水素系の物理と材料科学


主な著書 (一般向けのみ記載)
『気候変動とエネルギー問題』 中公新書 2011年
『地球はもう温暖化していない』 平凡社新書 2015年
『水素分子はかなりすごい』 光文社新書 2017年 など

《はじめに》
CO2 による温暖化の脅威が喧伝され、日本はその対策として年間3~4兆円、GDP を押し下げる逸失利
益を含めると10兆円もの負担を国連から強いられている。しかし、実は20年来、気温は全く上昇していな
い。気候変動の主因は CO2 ではなく太陽活動であって、地球はこれから寒冷化に向かおうとしているのだ。
この科学的根拠を示して、政治の大転換を提言する。


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《講義のあらすじ》

1.IPCC が言い出したこと
(IPCC:国連・気候変動に関する政府間パネル)
「近年のエネルギー消費に伴う CO2排出によって
世界の平均気温が上昇し、さまざまな災厄を引き起
こしつつある。温暖化がある限界(~2℃)を超えると、
後戻りができなくなり、灼熱地獄になる恐れがある。
地球の将来のために CO2の排出削減は急務で
ある」

 

2.陸地と海洋での気温変化
測定点が陸地では、近年の気温上昇が大きいが、
海洋では、さほど大きくない。海洋データ(海水温)
は気象衛星のデータとよく合っているので信頼でき
る。
★近年の陸地データで気温上昇が顕著なのは、測
定点が都市化したための可能性が高い。
★IPCC が使ったデータでは、都市化の影響で温
暖化が強調されている。

 

3.極端現象(台風・竜巻など)の増加はあるのか?
日本付近での台風発生回数は、1950年~2015
年までは13~38回ぐらいで、変動は大きいが増加
傾向はない。米国での強い竜巻発生回数も1950年
~2015年までは25~130回ぐらいで、これにも増
加傾向はない。
★両方とも2000年ごろから減少傾向にある


4.極地の海氷は温暖化で減っているか?
北極域では減っているが、南極域では増えている。
北極域で減ったのは海流の影響による。
★いずれにせよ、単純に気温上昇によって融けたと
は言えない。


5.気温上昇による海面上昇
海水準と平均気温の変化は、非常によく似ていて、
最近の100年で海面は0.2mほど上昇している。
IPCC は、これは南極氷河が融けたからだと主張して
いるが、実は平均気温の上昇による海水の熱膨張
にほぼ等しい。
IPCCでは、海水準の観測結果が科学的に理解
できていなので、計算のほうを信用するとしている。
(これはオカシイ!)
計算では南極の氷河が融けたために海面上昇が起
こると仮定していて、100年間で1m にもなっている。
(これまでの実測の5倍)
★この様なことはあり得ない

6.温暖化による海面上昇でサンゴ礁の島が沈む!?
サンゴ礁は、海面すれすれで成長する。海面が
上昇すればサンゴ礁も上昇する。サンゴ礁は本来沈
まないものなのだ。(ダーウィン)
7.CO2による温暖化機構モデル計算と観測値との相違

(クリステイ2015 米国議会での証言から)
気候モデルよる予測は、CO2の増加につれて上
がりっぱなし!乖離は年々大きくなっている。
★CO2温暖化論が破綻したことは明らか!

8.平均気温の変化と産業革命との関係
過去2000年間の平均気温は大きく変動していた。
(-0.8℃~+0.1℃くらい)
温暖化は300年前から起こっていた。産業革命
以後の CO2上昇は、小氷河期以降の気温上昇とた
またま重なっただけ。これは他の自然要因が働いている
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ことを示す。IPCC は自然要因を正しく考慮していな
い。
9.地球の平均気温変化
・氷河期と間氷期は10万年ごとの繰り返し。気温変
化は10℃以上。
気候システムには大きな復元力がある。
現在の間氷期は1万年以上も続いている。氷河期は間近
か!
10.CO2 と気温の因果関係
CO2濃度変化は気温変化よりも800±200年遅
れて起こる。CO2 が気温を変えるのではない!気温
が CO2濃度を変えている。
11.CO2増加の植物への影響
1892年~2010年 CO2 の増加14%に伴う世界全体の
植生の増加は11%(衛星観測)。穀物の生産量は米・小
麦3倍、トウモロコシ4倍に増加。温暖化と CO2 増加の
おかげで大増産!
植物にとって CO2は多いほど良い。
何のために温暖化を恐れ、CO2排出を減らさな
くてはならないのか?
12.先進国からみた IPCC の信頼度の変化
(ギャラブ調査、ビュー研究所調査)
報告書の内容も組織・運営も信用できない。人
為的温暖化やその脅威も信じがたい。IPCC の信
頼が失墜し、締め付けが弱まったことで、CO2 温暖
化を否定する論文が急増し、太陽主因説が定着し
つつある。
日本の常識は、世界の非常識になりつつある

13.IPCC は何故、人為的温暖化に固執するのか?
IPCC は1988年世界気候機構と国連環境計画
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により設立された。(冷戦終結のとき、国連は新た
な役割を模索していた。)
★1994年 気候変動枠組み条約
定義:ここで「気候変動」とは人間活動によるものだ
けを指す
目的:この「気候変動」をもたらす温室効果ガス濃
度を安定化させること
IPCC はこの主旨に沿って活動し、COP 会議はそ
の実現を図ろうとする。
★IPCC の現状
報告書執筆者の大半は、CO2 温暖化論者と環
境団体関係者で構成されている。気候学・気象学
の“主流”と自負しているが、学問的な正当性は疑
わしい。
★COP(気候変動枠組条約締約国会議)の現状
毎年恒例のお祭り騒ぎ(参加者数:リマ11,185名
パリ38,000名)
途上国と環境団体に牛耳られている。
14.COP3:京都議定書 (1998)
温暖化は先進国の責任であるとして、先進国に
CO2の排出削減と途上国援助の義務を課した。
排出権の導入により CO2 は国家間の商取引の材
料となった。1990年を基準としたことで、EU は実
質的に削減義務を負っていない。米国は批准せ
ず、カナダは直後に脱退。日本だけが大きな負担
を負わされた。2012年以降、京都議定書を延長
すべしという途上国の圧力があったが、ドイツを除
く先進国の抵抗があって実現しなかった。
15.日本のエネルギー利用効率
日本は1970年代からエネルギー利用効率の向
上に努め、1985年にほぼ限界に近づいた。日
本がこれ以上の CO2 排出を削減するのは技術
的には困難で、経済規模を縮小する他はない。
(これはできない。)

16.COP21:パリ合意 (2015)
目標:2100年の気温上昇を 2℃以下に抑える。
各国は、CO2排出削減目標と方策を報告する。
(報告のみで、妥当性の検証などは行わない)
先進国は途上国の削減活動を援助する。2015年
に年間1兆円の拠出が合意され、援助が開始され
た。米30%、日15%、英12%、独・仏10%他。
17.各国の CO2排出量推移
中国、インドなどの途上国の CO2 排出は野放し!
中国・インドはパリ合意で「CO2 排出を減らす」とい
う約束はしておらず、エネルギー利用効率を上げ
るよう努力するだけ。途上国は火力発電所の大増
設を計画している。2020年までに中国・インドは
各370基、世界全体では1600基。
CO2排出は急上昇する筈。
18.アメリカ トランプ大統領の主張
「米国は、不公平な負担を強いられている」
基金の拠出が、米国の1,000億円に対し中国・イ
ンドが0では公平でないとし、2017年6月にパリ協
定離脱を表明。ドイツのメルケル首相は「将来の地
球を破滅させる暴挙」と強く非難した。
19.地球の平均気温を決めるもの
・太陽活動(自然要因)
・CO2(人為的要因)
太陽活動は黒点数と宇宙線強度に反映される。
太陽活動が盛んになると、黒点数が増え宇宙線は
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減る。
(深井・杉本・宮原 2015 未発表)
気温変化は、宇宙線の変化に良く似ている。
宇宙線変化から15年遅れて気温変化が起こる。
20.今後100年間の気温予測
(深井・杉本・宮原 2015 未発表)
今後、数10年にわたり太陽活動の低下が気温
低下をもたらす。その一部は CO2 による温暖化で
打ち消されるだろうが、全体として寒冷化に向か
う。
21.再生可能エネルギーがもたらしたもの
風力と太陽光の発電容量は大きくなったが、稼
働率は極めて低い(数%)
ドイツでは、巨額な補助金で風力・太陽光発電
を推進したため、家庭用電力料金は2倍になった。
(デンマークでも同様)
★エネルギー貧困家庭が急増した。
22.再生可能エネルギーの課題
補助金なしでは成り立たない政策は不合理。
風車による環境破壊が深刻(鳥の大量死、景観破
壊、健康被害等)
ソーラーパネルのエネルギーコストは極めて高い。
(寿命が設定より短い、廃棄が困難)
★「再生可能エネルギー」を途上国に強制するの
は倫理的な誤りではないか?

23.CO2温暖化騒動がもたらしたもの
①途上国と環境団体に牛耳られて、世界は巨額の
富を消費させられている。
②CO2 温暖化を認めるとしたら、気温上昇を2℃以
下に抑えるには、協定の100倍の CO2削減を必
要とする。(これは不可能)
③これらの問題認識が世界のジャーナリズムに少
しずつ浮上してきた。
④しかし CO2 温暖化論そのものへの疑問は、まだ
十分に認識されていない。

24.CO2温暖化は起こっていない
①気候変動はほぼすべてが自然要因によるもので
CO2の影響は極めて小さい。
②CO2 温暖化はほとんど起こっていないので「人
為的気候変動」への取り組みは無意味である。
③大気中の CO2 の増加は害をもたらすよりは、地
球全体の緑化をもたらしており、歓迎すべきこと。
④今後、地球の気候システムが寒冷化に向かうこ
とはほぼ確実なので、これに備える必要がある。

25.CO2についての基本的な考え方
①大気中 CO2の増加には益はあっても害はない。
②化石燃料(石炭、石油、天然ガス)は安価で確
実なエネルギー源であり、今のところこれらに代
わるものはない。
③再生可能エネルギーの無理な導入は経済を破
綻させ「エネルギー貧困」をもたらすので、拙速
は避けるべきである。
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《Q&A》
Q1: 氷河期と間氷期の50万年分のグラフがありましたが、それ以前のものもあるのでしょうか?
氷河期と間氷期の10万年周期説は全ての科学者の認識なのでしょうか?
A1: 10万年周期の変動は比較的最近です。それ以前は4万年周期でした。さらにその前は、周期的変動
はありませんでした。いずれにせよ、この変動は「説」ではなく、古気候学から得られた「観測事実」で
す。この周期的変動が太陽系の惑星運動に関連していること(ミランコヴィッチサイクル)は知られてい
ますが、そのメカニズムや、変動の振幅がほぼ同じになるのは何故かなど、詳しいことは分かっていま
せん。地球の海洋・大気など全てが結び付いた「気候システム」の全体像はまだよく分かっていないの
です。

Q2: CO2の増加による人体への影響ないのでしょうか?
A2: 大気中の CO2濃度が2、3倍になっても影響はありません。今は地球の歴史上 CO2濃度が最も低い時
なのです。これよりも低下すると植物が育たなくなってしまいます。10倍位に増えても人体にはほぼ影
響ないと思います。混んだ部屋で10倍位になるのはよくあることですし、時に人は喜んで CO2 を体内
に入れたりもします(炭酸飲料)。

Q3: 反 CO2温暖化説が広く世間に浸透していないのは何故ですか?
A3: 一言でいえばサイエンスの問題でなくなってしまっているからだと思います。表では地球温暖化という
サイエンスに基づいたことを言っておきながら、IPCC に関わった人が談話として世界の富を再分配す
るため、と公言しています。CO2 を種にして、先進国からお金を集めて途上国へばらまくマシーンが出
来上がっています。ましてこれを国連が主導していると、これに逆らうことは、アメリカのトランプ大統領
位のパワーがないと出来ないと思います。日本政府は、お金をだせば途上国にはいい顔ができるし、
物も買ってもらえるため、漫然とお金を出しています。外国の科学者の中には、CO2 温暖化説に強く
異を唱える人がいますが、日本の科学者・専門家で異を唱える人はほとんどいません。なぜなら、研
究費をもらえなくなってしまうからです。このように、政治によって科学が捻じ曲げられ利用されている
ことに、大きな危機感を覚えます。
(新井)

https://www.city.hidaka.lg.jp/material/files/group/29/201803283.pdf

 

気候研究ユニット・メール流出事件

気候研究ユニット・メール流出事件は、2009年11月にイギリスにあるイースト・アングリア大学(UEA)の気候研究ユニット(CRU:Climatic Research Unit)がクラッキングされ、地球温暖化の研究に関連した電子メールと文書が公開されたことによって発生した一連の事件のこと。

 

『クライメートゲート事件』とも

 

この事件は一般のメディアでも報じられ、標的とされたUEAのCRUの所長が一時的に所長職から離れる等の事態となった。

 

しかし、イギリス王立協会、ペンシルバニア州立大学、イギリスのラッセル委員会、イースト・アングリア大学がそれぞれに調査した結果、不正の事実は何も見あたらなかった。

 

科学的にも、CRUの報告に疑念の余地がほぼ無いことが当初から指摘されており、新たな分析でも一致する結果が得られている。

気候研究ユニット・メール流出事件 - Wikipedia