信じるか信じないかはあなた次第
パチンコホール(企業) 最新売上ランキング
順位 店舗(企業)名 売上(千万) 店舗数 １店舗当たりの売上(千万) 1 (株)マルハン 1,463,270,000 317 4,616,000 2 (株)ダイナム 670,278,000 425 1,578,000 3 アンダーツリーグループ 306,944,000 157 1,956,000 4 (株)延田エンタープライズ 298,963,000 86 3,477,000 5 NEXUS(株) 267,208,000 58 4,608,000 6 (株)ガイア 245,700,000 136 1,807,000 7 (株)タイラベストビート 186,868,000 38 4,918,000 8 浜友観光(株) 186,796,000 26 7,185,000 9 (株)キング観光 167,675,000 24 6,987,000 10 (株)善都 159,267,000 27 5,899,000 11 成通グループ 153,783,000 38 4,047,000 12 (株)ベガスベガス 152,934,000 59 2,593,000 13 (株)ＡＢＣ 151,073,000 39 3,874,000 14 日拓リアルエステート(株) 147,800,000 16 9,238,000 15 (株)ニラク 140,126,000 61 2,298,000 16 ガーデングループ 130,000,000 38 3,422,000 17 パラッツォ東京プラザグループ 129,740,000 33 3,932,000 18 (株)一六商事東日本 128,787,000 36 3,578,000 19 (株)安田屋 127,500,000 27 4,723,000 20 (株)オザム 125,000,000 77 1,624,000 21 (株)合田観光商事 118,478,000 36 3,292,000 22 (有)新日邦 107,833,000 39 2,765,000 23 (株)新和 107,249,000 21 5,108,000 24 ユーコーラッキーグループ 104,553,000 28 3,735,000 25 (株)ジョイパック 101,211,000 24 4,218,000 26 岩下兄弟(株) 96,100,000 25 3,844,000 27 東和産業(株) 94,800,000 31 3,059,000 28 (株)カクタ 91,080,000 18 5,060,000 29 (株)正栄プロジェクト 88,814,000 33 2,692,000 30 ピーアークホールディングス(株) 76,951,000 31 2,483,000 ※AmusementJapanの2020 Vol23 12月号より
ステイサム１位のマルハンは２位のダイナムより店が100店舗ぐらい少ないのに7,829億も多いって凄いな。
パチンコ｢ガイア｣縮小で激変する勢力図【動画】
[動画を固定]パチンコ業界関係者は今、パチンコホール大手・ガイアの動向に注目しています。
ガイアが売上高6位に後退、店舗数も136店へ縮小
ガイアは2010年ごろに全国で約190店を展開するなど、業界2強のマルハンとダイナムジャパンホールディングスとともに全国チェーンとして存在感を発揮していました。
しかし、最新の2019年度の売上高では6位に後退しました。2020年6月時点で店舗数は136店まで縮小しています。
画像をクリックすると『週刊東洋経済プラス』の「パチンコ下剋上」特集ページにジャンプしますガイアの縮小、そして下剋上も当たり前となってきたパチンコホール業界の勢力図とは？
東洋経済が運営する会員制の経済ニュースサイト『週刊東洋経済プラス』の特集「パチンコ下剋上」より、東洋経済の森田宗一郎記者のリポートをもとに動画にまとめました。東洋経済オンラインYouTubeチャンネルリポーターの森岡沙衣と東洋経済オンライン編集部長の武政秀明がポイントをわかりやすく解説します。
ぜひご覧ください。
（再生時には音量等にご注意ください）
（デザイン：駒井佐和子、撮影：今井康一）画像をクリックするとYouTubeの動画ページにジャンプします
パチンコ界の御三家が変わる
パチンコホール大手3社といえば、遊技ファンは「マルハン」「ダイナム」「ガイア」の3社を思い浮かべるだろう。
売上高で見た場合、（株）マルハンは2020年3月期決算（個別）で1兆4,632億7,000万円。（株）ダイナムは20年3月期決算で6,657億5,600万円（貸玉収入）。そして、（株）ガイアは20年5月期決算で2,457億2,000万円。
この3社は、ながらくパチンコ界の“御三家”として君臨してきたが、現在進行形で閉店や事業譲渡による店舗再編が進むガイアは、マルハン、ダイナムに比べて存在感が希薄化していることは否めない。
ガイアが現状打破に試行錯誤する一方で、新たに御三家入りしそうな勢いを見せる企業がいる。「123」運営の(株)延田エンタープライズ。「キコーナ」運営のアンダーツリー（株）を筆頭とするアンダーツリーグループ、そして、「D’station」運営のNEXUS（株）を筆頭とするNEXUSグループの3社だ。
新御三家の時代がやって来るのか？ アンダーツリーグループとNEXUSグループはともに事業承継による拡大戦略が奏功し、業績を伸ばしている。アンダーツリーグループは20年9月期時点で売上高2,487億円。NEXUSグループは20年6月期時点で売上高2,672億700万円。コロナ禍の影響はあったものの、両社ともに売上高3,000億円突破は現実的なものとなってきている(アンダーツリーグループは19年9月期に一度3,000億円を突破している)。
延田エンタープライズは19年12月期の売上高が2,835億3,600万円。グループ企業6社の売上を合わせれば、延田グループとして売上高が3,000億円を上回っている可能性が高い。
遊技機への規制強化、屋内原則禁煙などと、大手同士の合併が噂されるほど、業界環境が絶えず変化を続けるなか、マルハン、ダイナムの牙城を崩すホールは現れるのか。今後も、業界動向が注目される。
＜同業他社によるガイア評＞
・「良い場所に出店しているため、ホール以外の活用方法も模索できるのが利点ではないでしょうか。店舗売却は案外スムーズに進むのでは」
・「いわゆる「IR汚職事件」などによる影響で、企業イメージは低下しているが、今も2,000億円超の売上を確保する力は残っている。今後は銀行次第だろう」
・「一時期の出店攻勢、特に一等地への1,000台規模の大型店出店には当時かなり驚かされました。決断までのあのスピード感は、ほかのホールには見られなかったものだと思います」【代 源太朗】
ガイア 売上/利益/業績推移の決算グラフで経営分析 2021
パチンコホールを展開する、ガイア、2021年5月期までの通期本決算の、業績の推移や財務を紹介します。
東京証券取引所などの適時開示情報（上場企業など）、官報、WEBサイト上の電子公告などに（未上場企業など）、過去に公開された、財務諸表、計算書類、決算公告などの決算書の数値データを、5つのグラフと表に作成。※公開内容でグラフの数は違います。
黒字か赤字か、決算現在の経営状況、財務状況を分析します。●損益計算書では、売上高・収益、営業利益、経常利益・税引前利益、純利益、営業利益率、粗利益率（売上総利益率）、売上原価率を表示。
●貸借対照表（バランスシート）では、総資産、流動資産、固定資産（非流動資産）、流動負債、固定負債（非流動負債）、純資産（資本）、保有する現金、有利子負債（借金）、利益剰余金（内部留保）、純資産比率、ROA、ROE、流動比率を表示。※IFRSでは財政状態計算書
●キャッシュフロー計算書では、営業キャッシュフロー、投資キャッシュフロー、財務キャッシュフロー、フリーキャッシュフローを表示。最後に、売上(収益)、利益、総資産、負債、純資産（資本）、保有する現金、有利子負債（借金）、内部留保を、同じ縮尺（スケール）で作成したグラフ（比例縮尺財務諸表）で、会社の決算と規模を、わかりやすく視覚的にご確認いただけます。
このサイトが、あなたの株式投資や企業分析、就職転職活動などに役立てば幸いです。●注意事項
日本方式での会計基準、IFRS国際会計基準、決算公告など、その会計方式により、公開されている項目に違いがあります。また呼称や会計においての計算方法も異なる場合があります。
続き ⇩
約３３万件の個人情報が流出した可能性を否定できないと発表、パチンコ業界で最多の経営ホール数を誇る「ダイナム」グループが不正アクセスを受けて
パチンコ業界で最多の経営ホール数を誇る大手チェーン「ダイナム」グループは、本年９月１４日に（同社が運用する一部のサーバーが不正アクセスを受けて）ランサムウェアに感染した事実が確認されたと公表していた。
それにより、当該サーバー内に保存されていたデータの一部が暗号化され、流出した可能性が否定できないことが判明。以下のように報告していたものである。
------------------------
緊急対策本部を設置し、すみやかに警察及び関係機関への報告を行うとともに、外部専門機関の協力を受けながら、徹底した調査、被害拡大の防止及び再発防止に向けて総力を挙げて取り組んでおります。
今後の調査によって、新たに報告すべき事項が判明した際には、当ホームページにてすみやかにお知らせいたします。なお、本件による店舗運営における支障はございません。
------------------------その後、２０２２年１１月１日に「当社サーバーへの不正アクセスについて（第３報） 」をホームページ上に掲載。個人情報約３３万件が流出した可能性を否定できないと発表している。
なお、流出した可能性があるのは（不正アクセスを受けたサーバーに保存されていた）「顧客」「地権者」「取引先」「採用応募者」「退職者」「従業員」に関する情報で、内容は「氏名」「住所」「電話番号」「生年月日」「性別」「メールアドレス」「口座番号」等。
ちなみに「氏名・住所・電話番号・メールアドレス」の複数情報で保存していたデータは全体の３７％で、「口座番号」が確認された情報は(株)キャビンプラザの地権者における３６件だという。
------------------------
＜当社サーバーへの不正アクセスについて（第３報）＞当社は、２０２２年９月１４日付け「弊社サーバーへの不正アクセスについて」及び同９月３０日付け第２報にて公表したとおり、当社の一部サーバーが第三者による不正アクセスを受け、当該サーバー内に保存されていたデータの一部が流出したことが判明いたしました。
また、調査をすすめたところ、お客様の個人情報の一部について、流出は確認できないもののその可能性を否定できないことが新たに判明しましたので、お知らせいたします(現時点で本件にかかわる個人情報の不正利用等は確認されておりません)。
お客様をはじめ多くの関係先の皆様にご迷惑とご心配をおかけいたしますこと、深くお詫び申し上げます。１．概要
９月２日当社が管理するサーバーに障害が発生し原因を調べたところ、第三者による不正アクセスの痕跡を発見いたしました。当社ではさらなる拡大を防ぐため、直ちに該当するサーバーを停止し社外ネットワークとの遮断を行ない、緊急対策本部を立上げ外部専門機関の協力のもとで不正アクセスを受けた範囲と状況・原因等の調査、復旧・セキュリティ対策を進めてまいりました。２．調査の経緯
不正アクセス発覚後、直ちに警察へ被害相談を実施するとともに、個人情報保護委員会への報告を完了しています。また９月３０日の第２報以降、新たに流出が確定した個人情報はありません。
その後も個人情報が外部に持ち出された可能性について外部専門機関による確認を進めましたが、新たな痕跡は現在まで確認されておりません。
しかしながら流出の可能性を完全に否定することは難しく、二次被害を防ぐことを最優先と考え、今回お知らせすることといたしました。３．現在の対応
個人情報の流出を確認できた方には、二次被害を防ぐため個別にご連絡を実施するとともに、お問い合わせ窓口の設置による対応を行っております。
問い合わせ先： 株式会社ダイナムジャパンホールディングス
メールアドレス： info@dyjh.co.jp４．流出の可能性を否定できない個人データ
①対象：不正アクセスを受けたサーバーに保存されていたお客様、地権者様、取引先様、採用応募者、退職者、従業員に関する情報331,005件
※各社内訳は(株)ダイナム129,628件、夢コーポレーション(株)96,523件、(株)キャビンプラザ1,816件、(株)日本ヒュウマップ76,193件、(株)ダイナムビジネスサポート24,571件、(株)ビジネスパートナーズ139件、(株)ダイナムジャパンホールディングス2,135件
②情報：氏名、住所、電話番号、生年月日、性別、メールアドレス、口座番号等
※氏名、住所、電話番号、メールアドレスの複数情報で保存していたデータは全体の３７％です。
※口座番号が確認された情報は(株)キャビンプラザの地権者様３６件です。
※第２報の「流出を確認した個人情報」とは別の情報です。５．再発防止策について
当社は、不正アクセスによるランサムウェア攻撃を受けたことを重く受け止め、セキュリティ体制を強化するため、外部の専門家を委員とした調査委員会を設置いたしました。これまでのセキュリティ体制を見直し、再発防止に向けて総力を挙げて取り組んでまいります。
この度は、お客様ならびに関係先の皆様へ多大なご迷惑とご心配をおかけいたしますこと、重ねて深くお詫び申し上げます。以上⇩ 公式ホームページ
【レポート】業界第４位のガイアグループがスリム化を更に推進中、２０２１年だけでパチンコ店２０店舗を閉鎖・売却済み
パチンコ業界を代表するナショナルチェーンの一つが「ガイアグループ」だ。経営店舗数では「ダイナムグループ」「マルハングループ」に次いで業界第３位のポジションを永らく確立してきた。最盛期には１９０軒前後のパチンコホールを運営する一大企業に成長し、マルハン・ダイナムと並んで御三家と称されたものである。なお、近年では「アンダーツリーグループ（キコーナ）」の躍進もあって、２０１９年の秋頃には順位が逆転。現在は業界第４位となるも、依然として１００軒以上のパチンコホールを運営している巨大企業である。
２００４年にガイアグループの新ブランドとして「メガガイア」の屋号を冠す出店がスタート。以降、２０１４年までの１０年間に計１３店舗の「メガガイア」店舗がグランドオープンしていた。そして２０１６年からはその勢いが一気に加速。２０１９年までの４年間に、メガガイア店舗だけで２９軒もの出店ラッシュが行われている。
加えて、２０１７年末には「ＰＡＯグループ」の５店舗をＭ＆Ａにより事業承継。２０１６年以降の店舗数・設置台数の推移をまとめた下表が示す通り、２０１６年からの４年間に計５１店舗もの出店攻勢がみられたものだ。
一方で、同時期から店舗売却や閉鎖の動きも多く、「大型ホールの出店」と「小規模ホールの閉鎖」という分かりやすいスクラップ＆ビルドを推進してきたかにみえた。ただし２０１８年以降は出店規模以上の閉店が行われるようになり、店舗数・遊技機設置台数は２０１８年より前年比で減少に転じている。
スリム化の動きは年々加速しており、特にインパクトの大きかったのが『メガガイア上越店』（新潟県上越市）の売却だろう。２０１７年１２月にオープンしたばかりの巨艦店舗が、わずか２年も経たない２０１９年１０月にはＮＥＸＵＳグループへと事業承継されていた。
なお、２０１９年１２月に新築でグランドオープンした『メガガイア東村山』（東京都東村山市）を最後に新規出店はみられていない。そして同店も２０２０年３月には「デルパラグループ」へと売却されていて、コロナ禍以降は小規模ホールを中心に店舗閉鎖が相次いでいる状況。ちなみに今年に入って既に２０店舗が閉店（売却）済みである。
スリム化を一気に推進している同グループの動向は今後も気になるところか。経営資源の選択と集中に取り組む同グループの反転攻勢に期待したい。
パチンコと国会議員の「深い絆」
一般財団法人保安通信協会 役員名簿 【保通協】
役 員 名 簿 令和４年６月１７日
役 職
理 事 長 常 勤 有 馬 康 之
専務理事 常 勤 佐 野 淳 警察庁情報通信局長
常務理事 常 勤 殿 川 一 郎 内閣官房内閣衛星情報センター次長
常務理事 常 勤 宮 城 利 久
理 事 非常勤 池 田 綾 子
理 事 非常勤 植 木 順
理 事 非常勤 梅 津 貴 司
理 事 非常勤 其阿彌 光 行
理 事 非常勤 佐 村 知 子
監 事 非常勤 荒 川 潔
監 事 非常勤 金 子 元
https://www.hotsukyo.or.jp/pdf/yakuin.pdf?202206
パチンコチェーンストア協会
|
役員
|
2021年11月5日 更新
|
||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
|
|||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
パチンコホールの倒産急増、9月も4件の破たんが判明
今年8月までのパチンコホールの倒産が20件に達し、昨年1年間の倒産を超えた。コロナ禍から回復基調にあった来店客数も、2022年1月末の5号機完全撤去以降はパチスロの売上が急激に減少し、6号機（射幸性の低い遊技機）への入替えも負担になっている。
11月に登場するスマートパチスロは業界が大きな期待を寄せるが、システム変更を伴う新規則遊技機の交換が必要で体力の落ちたパチンコホールの導入は難しい。体力格差が倒産に直結する事態も現実味を帯びている。2022年1-8月のパチンコホールの倒産は20件で、2021年間の18件を上回った。9月も4件の破たんが判明し、2014年（32件）以来、8年ぶりに30件台に達する可能性が出てきた。
資金力のあるパチンコホールは、ドル箱を積まない計数機の導入やセルフ式景品カウンターなど、コスト削減を急いでいる。一方で、資金余裕の乏しいホールは効率化の遅れから人員削減も進まず、コスト増で経営が悪化する負のスパイラルに陥っている。コスト削減が利益回復の鍵に
首都圏のあるパチンコホールの総務部長は、「コロナ禍で高齢者の来店数の回復が遅れ、パチンコ台の稼働に影響が出ている」と語る。
ただ、同ホールは高い利益率を維持している。それは「利便性と効率性を高め、コロナ前よりコストを大幅に削減できたことが大きい」と分析する。苦戦するホールは、人件費や電気料金などのコストアップが利益に食い込み、合理化投資をできないことが特徴だ。「スマートパチスロ」の登場で淘汰加速も
苦戦するパチンコホールに、さらなる難題が降りかかる。11月にメダルなどが電子化された「スマートパチスロ」の登場だ。メダルを投入しない次世代機だが、導入には大きな投資がのしかかる。
スマートパチスロは、サーバーやユニットなどシステム投資を含め一台当たり約100万円の設備投資が必要になる。先述の総務部長は、「半導体不足もあり、台の確保が難しい。さらに、システム工事などの業者も奪い合いで、先に押さえることが重要だ」と話す。ホールでは、すでに水面下で機械や工事業者の奪い合いが起きている。
関係者によると、スマートパチスロは現行の規格より射幸性が高く、人気を集める遊技台になる可能性が高いという。
だが、資金力の乏しいホールは、スマートパチスロの導入が容易ではない。このままでは年末年始の稼ぎ時に、スマートパチスロを導入したホールとそうでないホールの間で来店客数に大きな違いが出るかも知れない。「スマートパチスロ」が、パチンコホールの売上回復の起爆剤と期待する声も多い。だが、コロナ禍で倒産や廃業に追い込まれるパチンコホールは各地で増えている。
いま、パチンコ業界が起死回生の期待をかけるスマートパチスロ、2023年に導入予定の「スマートパチンコ」は、さらに業界淘汰を加速する“諸刃の剣”にもなりかねない。
