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- 精神医療の現場で感じるストロング系のヤバさ
- エチルアルコールは依存性薬物
- チューハイ用のアルコールを消毒用に
- 世界的に増える消毒用アルコール需要
- ビールを使った消毒用アルコール製造も
【サントリー自粛】アル中を製造しまくったストゼロ系チューハイが消滅？その理由を漫画にしてみた(マンガで分かる)＠アシタノワダイ
精神医療の現場で感じるストロング系のヤバさ
精神科医の松本俊彦氏が感じる危機感とは？
精神科医の松本俊彦氏は「依存症を専門とする精神科医師の間では、『ストロング系はヤバい』という認識が以前からあった」と話す（記者撮影）「ストロングZEROは『危険ドラッグ』として規制したほうがよいのではないか。半ば本気でそう思うことがよくあります」2019年の大晦日。このような書き出しで始まる投稿をある医師がフェイスブックで行った。その後、この発言はネットを中心に波紋を広げることになる。投稿者は、国立精神・神経医療研究センター病院の薬物依存症センター長を務める松本俊彦氏。過激とも受け取れる発言をしたのはなぜか。インタビューをしたところ、背景にあったのは精神医療の臨床現場で感じる危機感だった。エチルアルコールは依存性薬物
――ストロング系酎ハイを危険ドラッグとみなす発言は、ネットニュースでも大きく報じられ話題になりました。酒類メーカーの反論などありましたか。
メーカーからクレームを受けると思っておびえていたが、それはなかった。まあ、放っておけということなのだろう。
一方、同業である精神科医たちからは、「そうだよね」と同意してくれる声が多かった。依存症を専門とする精神科医師の間では、「ストロング系はヤバい」という認識が以前からあった。ストロング系が登場してから、患者の酔い方がおかしくなってきていると臨床現場では感じている。
家庭の問題や不安定な雇用環境などが原因で生きづらさを抱えている人たちは、お酒を楽しむために飲んでいるのではなく、つらい気持ちを紛らわすため、意識を飛ばすために飲む。しんどい1日が終わった後、自分へのご褒美として飲んで気を失って、そしてトラブルを起こす。
酩酊した状態でコントロールが効かなくなり、リストカットの傷を深く入れてしまう女の子もいる。しらふだったらそこまで切らないのに、ざくざくと切ってしまって大騒ぎを起こす。精神科臨床の現場では、そういう事例をすごく見るようになった。
――先生の専門は薬物依存の治療です。それなのにアルコールの問題に声を上げたのはなぜですか。
覚醒剤などの薬物使用をがんばって断ち切っても、使いたいという欲求はやはり出てくる。そのときに「お酒ならいいだろう。薬物ではないのだから」と、酒に移行する人が一定数いる。
「酔っ払って訳がわからなくなれば薬物への欲求もなくなる」と思って一生懸命飲む。だけど、本当に訳がわからなくなって、売人に連絡を取ってしまい気づいたら注射器が腕に刺さっていました、というような人が結構いる。このようなケースは、ストロング系が出てきてから多くなったと感じる。
酒に含まれるエチルアルコールは、れっきとした依存性薬物。極端な言い方になるが、エチルアルコールは依存性という点で大麻よりもはるかに危ないと思っている。
サントリー｢絶好調のチューハイ｣休売する事情 数量不足が深刻な消毒用アルコールへ転用
サントリーホールディングスは、チューハイ製品の生産を一時取りやめ、消毒用アルコールに転用することを決めた（写真：サントリーホールディングス）
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、酒類メーカーが消毒用アルコールの提供に乗り出している。
市場調査会社のインテージヘルスケアによると、2019年度（2019年4月〜2020年3月）の手指消毒剤（医薬品は除く）の販売額は87.2億円。2020年2月以降の売り上げが大きく伸び、前年度の販売額34.3億円と比べて2倍以上になった。
メーカーに対する増産要請が出た3月の消毒用アルコール原料製造量は前年の月平均比で2.2倍、約220万リットル（数字は経済産業省）と大きく増えている。しかし、いまだに市中どころか、医療機関でも消毒用アルコール不足が続いている。
チューハイ用のアルコールを消毒用に
このような状況を受け、サントリーホールディングス（HD）のグループ会社、サントリースピリッツの大阪工場（大阪市）は4月28日から、医療機関向けに消毒用アルコールの無償提供を開始した。
同工場では「−196℃」や「ほろよい」などのチューハイブランドの原料を製造しているが、その原料を転用し、医薬品卸を通じて医療機関などに提供していく。原料のアルコール度数は95％で、消防法上は危険物扱いとなり、保管が難しい。そのため、初日の提供量は約3500リットルにとどめ、今後も同程度の量を継続的に提供していく方針だ。
酒類メーカーはなぜ、消毒用アルコールを提供できるのだろうか。大手酒メーカーのオエノンホールディングスによると、「酒類に使うアルコールと、薬局で売られる消毒用アルコール原料の成分は同じで、（原理的には）酒用のアルコールでも消毒としての効果がある」（同社広報）という。同社は従来から消毒用アルコールメーカーなどにもアルコール原料を販売している。
アルコールは一般的にはエタノールのことを指し、製法によって2種類に分類される。石油由来のエチレンを原料につくられる合成アルコールと、サトウキビやトウモロコシなどを発酵させて作る発酵アルコールだ。
前者は主に化粧品や洗剤、医薬品など化学工業用として用いられ、後者は消毒用アルコールのほか、しょうゆやみそ、酒の原料など幅広い用途がある。オエノンHDなど酒類メーカーが扱うのは後者の発酵アルコールだ。
ただ、アルコールは用途によって役所の所管や管理方法などが異なる。酒に用いる場合は酒税がかかり、これは財務省の所管となる。それ以外は経済産業省が管轄し、「工業用アルコール」と呼ばれる。工業用アルコールを酒用に転用されると、酒税がかからないという懸念などがあるため、厳しく規制されている。
世界的に増える消毒用アルコール需要
新型コロナの感染拡大によって消毒用アルコールの需給が逼迫。消毒用アルコールを所管する厚生労働省は3月に、医薬品向けでない高濃度エタノール製品でも消毒用アルコールの代用品として認めるよう規制を緩和した。
オエノンHDや宝ホールディングスなど、酒類メーカー各社はこの規制緩和を受けて動き出している。オエノンHDや宝HDは以前から消毒用アルコールを販売するメーカー向けに原料を供給していた。今後、宝HDは月90キロリットル、オエノンHDは月18キロリットルを医療機関などに提供する予定だ。
しかし、酒類メーカーの供給拡大だけで、消毒用アルコールの需給は緩和しないようだ。経産省によると、国内での発酵アルコールの生産量は年間約30万キロリットル。その原料となる粗留アルコールの8割をブラジルから輸入しているが、世界的に消毒用アルコール需要が拡大し、原料の確保が難しくなっている。
オエノンHDは足元の原料用アルコールの調達状況について、「何とか当面の分の確保はできた」と話す。サントリーHDは「世界的に消毒用アルコール需要が増えていることや、船・コンテナの不足による配送遅延の影響で調達が難しい状態」という。
そのためサントリーHDは、焼酎やチューハイなどの一部商品50品目について現在ある在庫分を売り切った後、しばらく生産と販売を休止する予定だ。
同社にはジレンマもある。チューハイは現在、家飲み需要が高まり、販売数が大きく伸びている。サントリーHDの3月のチューハイ類販売数量は前年同月比で29％も増えた。「チューハイが好調な中での休売となる」（同社）ため、消毒用アルコールへの転用はまさに身を削る行為となる。
厚労省は3月の規制緩和に加えて4月にも、アルコール濃度が60％のアルコールであれば、飲用であっても消毒用に使えるようにする規制緩和を行った。こうした動きを受け、地方の酒メーカーも消毒用アルコール生産に向けて動き出している。
「常陸野ネストビール」などのクラフトビールで有名な茨城県の木内酒造は、4月下旬からアルコール度数70％のウイスキーを自社ホームページなどを通じて販売している。「一般消費者や地域のクリニック、歯医者などからの要望がとても多く、注文数も多い」（同社）と手応えを感じている。
ビールを使った消毒用アルコール製造も
同社はさらに、茨城県内に工場を持つアサヒビールとキリンビールと組み、飲食店の営業自粛で売れ行きが落ちているビールを使って製造した高濃度アルコールを、県内の医療機関に無償提供すると発表した。
両社からビールを12キロリットルずつ受け入れ、アルコール濃度70％まで蒸留。消毒用アルコールとして5月下旬から提供を開始する予定だ。
規制緩和が進んでいるが、酒類メーカーによる消毒用アルコール分野への参入により、品薄は解消されるのだろうか。厚労省は「これまでにない量を消費者が求めており、どれだけあれば解消できるかが明言できない状況」という。
消費の現場でも、「新型コロナ以前のニーズが低かったので、いきなり増産は難しいだろう。入荷量もわずかで、店頭に出しても一瞬で売り切れる」（ドラッグストア大手のスギ薬局）状況が続いている。消毒用アルコールの不足解消にはまだまだ時間がかかりそうだ。
