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新聞やメディアが報じていることは本当に真実なのか?

(漫画)うつ病の闇を漫画にしてみた(マンガで分かる)@アシタノワダイ

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信じるか信じないかはあなた次第

 

 

 

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(漫画)うつ病の闇を漫画にしてみた(マンガで分かる)@アシタノワダイ

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「うつ病」は薬を売るための病名だった!? 実は投薬のほとんどが無意味だと医者は知っている

「心の風邪」だと騙されて

「うつ病の人は'99年を境に急増しました。同年に抗うつ薬のSSRI(選択的セロトニン再取り込み阻害剤)のルボックス(デプロメール)が認可されたのがきっかけです。

製薬業界はSSRIを売るために、うつ病啓発キャンペーンを大々的に展開しました。『うつ病は心の風邪』という言葉が流行して、本来は病気とは言えないような人もうつ病と認定されることになり、薬を処方されるようになったのです」

こう語るのは名古屋フォレストクリニック院長の河野和彦氏。

実際、下のグラフを見ればわかるように、'96年には43万人程度だった日本のうつ病患者は、わずか12年のうちに100万人を超えるようになった。

また同時期に、地方公務員や公立学校職員などの公務員の「メンタル休職率」も急増している。地方公務員のメンタル休職率は'98年に0・3%程度だったのが、'06年には1%近く、つまり3倍にも増えているのだ。

出典:厚生労働省、治験薬年報「ai Report 2011」

うつ病患者の増加は、バブル崩壊後、失われた10年で日本社会にストレスが増えたからなどと語られることもあるが、とうてい社会環境の変化だけでは説明のつかない増え方だ。

 

製薬会社の「心の風邪」キャンペーンに見事にひっかかり、ちょっとした心理的不調で「自分はうつ病かもしれない」と思い込む。そして神経内科に通院する人が増えたというのが本当のところだろう。

同時期に「新型うつ」という事象も話題になった。メンタル休職しているはずの社員や公務員が、いったん職場を離れると趣味を楽しんだり旅行に出かけたりするほど元気になるケースだ。

このような現象が話題になるのも、本来病気でないはずの人が「病人」に仕立てられていることの証左だ。

製薬会社のキャンペーンはものの見事に功を奏し、抗うつ剤の市場規模は'98年の145億円から'10年の1100億円まで、実に7倍以上も増加している。

最悪、歩けなくなることも

このように病気がないところに病気を作り出すことを「疾患喧伝」という。医療ジャーナリストの田辺功氏が語る。

「やる気が出ない、だるいからといって安易に精神科や心療内科に行くのはやめたほうがいい。医者にかかって、『うつ病だからこの薬を飲みなさい』と言われた瞬間に、ただ悩みがあっただけの健康な人が病人にされてしまうのです。

 

SSRIは心の安定に関わるセロトニンの再吸収に作用する薬で、脳内の環境を変えてしまいます。病気でもないのに、そんな薬を飲んでよいわけがありません」

病気でもないのに病人扱いされ、しかも不要な薬を投与されることで、副作用に苦しむことだってあるのだ。

高齢化の進んだ現代の日本社会では、抗うつ剤に関する新たな問題も生まれてきている。前出の河野氏が語る。

「認知症と抗うつ剤の問題です。日本では認知症患者は精神科で見ることが多い。認知症の患者は表情が暗く無気力で、活力がない人が多い。こうした症状は認知症の周辺症状の一つにすぎませんが、精神科医のなかには、これをうつ病と誤診して、強い抗うつ剤を処方することがあるのです」

 

認知症の患者に抗うつ剤を処方すると歩行困難や寝たきりになるケースが多い。

「認知症の人は、脳の状態が非常にデリケートです。薬の量が少し多いだけでもダメージが大きくなります。症状が悪化すると、医者がパニックになり、もっと強い抗うつ剤を出す。すると症状がさらに悪化し、二度と改善しないほど深刻化することになる」(河野氏)

高齢者の場合、それが認知症なのか、うつ病や統合失調症なのか区別をするのが難しい。

「幻視や妄想の症状のある人に、リスパダールという抗精神病薬を処方する精神科医が多いですが、これも認知症の可能性がある。認知症患者にリスパダールを処方するのは極めて危険で、筋肉に異常が起こり、歩けなくなることが非常に多い」(河野氏)

「医者に言われたから」「有名な薬だから」と安易に薬を飲んでいると取り返しのつかないことになる。医者と病院にダマされないためには、こちらにも「知識」という武器が必要なのだ。

「週刊現代」2016年6月18日号より

gendai.ismedia.jp

 

 

今も繰り返される悲劇気がついたら「薬漬け」に、精神医療の深すぎる闇合法的に入手でき、処方数も膨大な向精神薬。依存症の被害者は多い。

種類豊富な向精神薬。依存性の高さから近年発売中止になったものもある(読売新聞/アフロ)

「あのときしっかり休暇を取っていれば、こんなことには」──。悔やんでも、もう遅い。失った時間や被った経済損失は取り戻せない。

医療機関での不適切な向精神薬処方によって、患者たちが人生を棒に振る悲劇が長年繰り返されてきた。被害者には共通点がある。仕事などの無理がたたって心身が悲鳴を上げたとき、精神科や心療内科に救いを求め、無責任な医師が安易に処方する過剰な薬を長期間飲み続けてしまったのだ。

被害者の不調の原因は、元はといえば心労や睡眠不足だった。有給休暇を消化して、心身を休めればよかったのだ。仕事がキツすぎるのなら、上司や会社に申し出ればいい。それでも駄目なら転職という選択肢もある。だが、被害者たちは「休む」という当たり前の行動を取れなかった。

このような人たちが精神科や心療内科を受診すると、すぐに「うつ病」「睡眠障害」「不安障害」などと診断されて、複数の薬を処方されるケースが極めて多い。薬物治療がすべて悪いわけではないが、働きすぎという根本原因を改めぬまま薬を飲んでも、問題は解決しない。そればかりか、漫然処方は患者を副作用で苦しめ、自然回復力を奪い、単に疲れているだけの人を「慢性疾患患者」に変えていく。

睡眠薬や抗不安薬の服用が長期化すると、患者は処方薬依存に陥る。薬を減らすと体調不良が起こるので、薬をますますやめられなくなる。その先には、薬の影響により作業能力が低下、失業し生活保護の受給を余儀なくされるなど、負の連鎖が待ち受けている。

処方薬依存の被害者は、日本では少なくとも数十万人規模で存在するとみられる。だが国も医療界も実態調査をしようとしない。そればかりか「断薬後の体調不良は薬のせいではない」などと主張し、被害を矮小化しようとしている。被害者が声を上げても無視され、裁判を起こしても現状ではまず勝てない。そのため深刻な医療被害に歯止めがかからず、社会的損失が拡大し続けている。被害者探しに苦労は要らない。私たちの周りにいくらでもいるからだ。

たった10分の診察でうつ病、パニック障害に

 

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