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- 赤字転落のドトール、なぜ“一歩足打法”のコメダより業績悪化？新型コロナ禍で明暗
- 「ドトールコーヒー」が初の赤字に転落 業績立て直しにM＆Aも
- 売り上げは2割減
【赤字拡大？】ドトールコーヒーがヤバイ！？止まらない客離れの原因を漫画にしてみた(マンガで分かる)＠アシタノワダイ
赤字転落のドトール、なぜ“一歩足打法”のコメダより業績悪化？新型コロナ禍で明暗
ドトールコーヒーの店舗（編集部撮影）
新型コロナ禍において、ドトールコーヒーショップを展開するドトール・日レスホールディングス（HD）と「コメダ珈琲店」を展開するコメダHDで業績の明暗が分かれている。ドトール・日レスHDは大幅な減収、赤字になった一方、コメダHDは減収減益ながらも減収幅はそれほど大きくなく、黒字を確保している。何がこうした違いをもたらしたのか。
ドトール・日レスHDの2020年3～5月期連結決算は、売上高が前年同期比42.5％減の189億円、最終損益が45億円の赤字（前年同期は18億円の黒字）だった。同社はドトールコーヒーショップなどを運営するドトールコーヒーと、パスタ専門店「洋麺屋五右衛門」などを運営する日本レストランシステムの2つの会社を軸に事業展開しているが、ドトールコーヒーは売上高が40.4％減の117億円、最終損益が24億円の赤字（前年同期は8億円の黒字）だった。
ドトールコーヒーの既存店売上高は3月以降、大きく悪化している。3月が前年同月比22.1％減、4月が64.1％減、5月が63.5％減だった。6月も33％減と大幅減だ。店舗の臨時休業や時短営業、外出自粛などが響いた。
一方、コメダHDは業績が悪化したものの、ドトール・日レスHDほどではない。コメダHDの20年3～5月期連結決算（国際会計基準）は、売上高が19.9％減の59億円、最終損益が52.2％減の6億円だった。
コメダHDの既存店のフランチャイズ（FC）店向け卸売売上高は、3月以降はドトールコーヒーの既存店売上高同様に落ち込んでいる。ただ、落ち込み幅はドトールほどではない。3月が9.5％減、4月が46.9％減、5月が28.7％減、6月は14.5％減だ。コメダHDのほうが軽微で済んでいる。
同社のFC店向け卸売売上高はFC店への食材や消耗品などの提供による売り上げの一方、ドトールの既存店売上高は直営店とFC店の合計売り上げとなっており、両者の意味合いは異なるので単純比較はできないが、両社の既存店業績の落ち込み幅の違いが全社業績で明暗が分かれたことに大きく影響したといっていいだろう。
ドトールとコメダの業績の明暗が分かれた理由
ドトール・日レスHDとコメダHDで業績の明暗が分かれた理由のひとつは、直営店とFC店の比率の違いが大きい。直営店中心の経営とFC店中心の経営とでは、一般的に直営店中心のほうが固定費割合が大きくなりやすい。固定費割合が大きいと、小さい場合と比べて売上高が高まると利益はより大きく伸びる。逆に、売上高が低下すると利益はより大きく落ち込んでしまう。固定費がレバレッジ（てこ）となって、利益を大きく上下させるのだ。コメダHDの直営店比率は5％程度の一方、ドトール・日レスHDは半分程度。主力のドトールコーヒーショップの直営店比率は2割弱と小さいが、ほかの業態は直営店が多いため、全体では半分となる。同社はコメダHDよりも直営店比率が大きく、新型コロナによる売り上げの落ち込みで利益が大きく落ち込んでしまった面があるのだ。
立地の違いも大きい。ドトールコーヒーショップは都市部の駅前や繁華街に多く、政府の緊急事態宣言に伴う臨時休業や外出自粛、在宅勤務の広がりなどの影響が直撃した。一方、コメダ珈琲店は駅から少し離れた場所や住宅街に多く、それらの影響はそれほどでもなかった。こうした違いも業績に違いを生じさせた。
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赤字転落のドトール、なぜ“一歩足打法”のコメダより業績悪化？新型コロナ禍で明暗
「ドトールコーヒー」が初の赤字に転落 業績立て直しにM＆Aも
東京・大手町の店舗
ドトールコーヒーなどのカフェを展開するドトール・日レスホールディングスが、ドトールコーヒーと日本レストランシステムが経営統合した2007年以来、初の赤字に陥る。
新型コロナウイルス感染症拡大の影響で売り上げが減少し採算が悪化するとともに特別損失も発生し、2021年2月期は営業赤字1億9300万円、経常赤字5900万円、当期赤字41億4700万円となる見込み。
同社ではコロナ対策としてテイクアウト商品や店頭商品の拡充、卸売り事業の拡大などに取り組むとともに、M＆Aを積極化しグループ全体の価値を高めていく計画。
同社が適時開示したM＆Aは2009年のパン製造業のサンメリーの子会社化と、2010年のユニマットライフからの事業買収の2件のみ。コロナ禍の中、10年ぶりとなるM＆Aが実現すれば苦境にあえぐ外食企業の生き残り策の一つのモデルとなるかもしれない。
売り上げは2割減
ドトール・日レスは2020年7月13日に2021年2月期の第1四半期決算を発表し、それまで未定としていた2021年2月期の業績予想を開示した。それによると売上高は1050億2100万円で、前年度比19.9％減の減収となる。
減収による採算の悪化に加え、人件費や家賃などが収益を圧迫し、さらに第1四半期にコロナ関連の特別損失18億6600万円を計上したことから最終赤字が40億円を突破することになった。
同社では2021年2月期第1四半期決算短信の中で「M＆Aなどの機会を逃さず、積極的に取り組むことでグループ全体の企業価値拡大を図っていく」としており、4月に発表した2020年2月期の決算時にはなかった文言を盛り込みM＆Aに前向きな姿勢を示した。
2020年1－6月に外食・フードサービス業界で発表されたM＆Aは11件で、1件のMBO（経営陣による買収）のほかはすべて外食企業による外食店などの買収案件であった。コロナ禍の中でも事業や業容の拡大に取り組む外食企業が少なくないことが分かる。
ドトール・日レスは1962年創業のドトールコーヒーと、1973年創業の日本レストランシステムが2007年10月に経営統合し発足した。統合初年度の業績は売上高が1013億1400万円、営業利益100億400万円、経常利益104億3400万円、当期利益54億5300万円だった。
その後、収益の増減を経て、2020年2月期は売上高1311億9300万円（前年度比1.5％増）、営業利益102億8900万円（同1.4％増）、経常利益102億8700万円（同0.2％増）、当期利益60億5800万円（同2.4％増）と増収増益を達成したが、新型コロナウイルスの影響で2021年2月期に同社として初めて赤字に転落する見通しとなった。
ドトール・日レスはM＆Aによって赤字に陥った業績を立て直すことができるだろうか。外食企業だけでなく、コロナ禍に苦しむ多くの企業の関心を集めそうだ。
「喫茶店」の廃業が過去最多。大手チェーンも赤字決算
「喫茶店」の休廃業や解散が増えている
企業情報サービスの東京商工リサーチによれば、喫茶店の休廃業や解散が、2000年以降で最多となりました。
大手チェーンでも赤字決算が多く、新型コロナウイルスによる生活の変化が、喫茶店にも影響しています。
「休廃業や解散」は過去最多
2021年の「喫茶店」の休廃業または解散は100件でした。
これは、前年に比べて26.5%も増えています。
東京商工リサーチが、この分野の調査を開始した2000年以降で最多となりました。
「喫茶店」は酒類を提供しないため、「緊急事態宣言」や「まん延防止等重点措置」による直接的な影響は「居酒屋」ほど大きくありません。
しかし、不要不急の外出の抑制や、深夜営業の制限などは業績に影響します。
また、オフィスへの出社の制限や、リモートワークの普及により、取引先との面談の機会が減っていることも影響しているでしょう。
新型コロナウイルスによるライフスタイルの変化が、「喫茶店」を苦しめているのです。
支援策の効果で「倒産」は減少
一方、2021年の「喫茶店」の倒産は61件でした。
前年に比べて、8.9%減っています。
減少の理由は、新型コロナ関連の支援制度が影響しています。
ある程度の規模があって会社組織にしていると、従業員の給与を補給する「休業補償金」や、実質的に無利子/無担保で借りられる「ゼロ・ゼロ融資」などの支援があるため、倒産しにくいのです。
それでも、「休廃業または解散」と「倒産」の合計は161件に達しており、過去最多でした。
出典：東京商工リサーチ大手も赤字に追い込まれている
小規模な喫茶店の休廃業/解散が増える一方で、大手チェーンも苦しい状況が続いています。
直近の決算では、「ドトール・コーヒー」が9億2,100万円の赤字、「サンマルクカフェ」が27億900万円の赤字、「喫茶室ルノアール」が6億6,400万円の赤字でした。
しかし、「コメダ珈琲店」のように好調なチェーンもあります。
「コメダ珈琲店」の直近の決算は、58億4,700万円の黒字でした。
新型コロナの影響がありながら、前年に比べて36.8%も利益が増えています。
店舗数も、2020年の896店から、2022年1月には949店に増えました。
大手喫茶店チェーンでも、新型コロナの影響は一様ではなく、コンセプトや営業方針によって明暗が分かれています。
